省エネ住宅と風通し

高断熱、高気密の省エネ住宅では夏の暑さが室内にこもりやすいと言われますが、風通しを確保し、風と一緒に暑さを逃がすことで解決できます。

自然の風を室内へ取り入れることによって室内の温度や湿度を調整し、快適な室内環境を保つことは身体にもよく、省エネにも効果的です。
このように冷暖房に頼りすぎない生活が理想的です。

風通しにはまず、窓を開けた時に自然の風が入りやすい環境することが必要です。
間取りを決める時には、建物や庭の植栽が風を妨げないように窓を配置します。
窓の大きさや方位も風通しの良し悪しを決める重要な条件です。

基本的に南面に大きな窓、東、西、北には必要最小限の大きさの窓を設置します。
窓を大きくすると熱損失が大きくなってしまうため、日射を得る窓以外は風が通る最小限の大きさにとどめることが省エネ対策につながります。
そして風の入口と出口を考慮し、２面以上の壁に窓を配置することが重要です。

最近では開放感を高める目的で、玄関やリビングに吹き抜け空間を設ける住宅が増えていますが、これは風通しの面から有効な方法で、特に夏は涼しいという利点があります。
そのとき、吹き抜けの壁に大きな窓を設けることで、光による明るさと熱も得ることが出来ます。

そして、この吹き抜けの風通し効果を最大限に発揮するためには、1階から吹き抜けの窓へ空気が流れるように窓や換気扇を工夫することが必要です。
とはいえ、冬には暖かい空気が吹き抜け上部にたまり、１階の床面の温度が下がるという問題が生じます。

では、空間全体を均一な温度に近づけるためには、どうしたらよいでしょうか。
そのためには屋根や壁の断熱をしっかり行うこと。
それと同時に天井扇で空気を循環させるなどの工夫をすることです。

省エネ住宅と日射

住宅の快適さを左右する重要な条件のひとつに日射があります。

冬場はできるだけ多く日射を取り込むと、暖房の補助的な役割を果たします。
日射そのものの熱だけではなく、日射で暖められた床や住宅全体から輻射熱によって室内の温かさが保たれます。
このように日射を直接室内に取り込む方法を｢ダイレクトゲイン｣といい、自然の恵みを利用した省エネ方法の一つです。

夏は、冬とは反対に日射をできるだけ取り込まないことが冷房効果を高めます。
夏の日射熱はとても強く、屋根や外壁から内部へ伝わり室内の空気の温度を上昇させます。
そしてさらに輻射によって住む人に伝わり、暑さを感じることになります。
断熱性の高い省エネ住宅では、一度室内に入った熱は外へ逃げにくい構造になっています。
ですから日射を室内に入れない対策が必要になってきます。

夏に日射を室内へ入れないためには、屋根や外壁、窓ガラスの断熱性を高くする方法があります。
最近では、ガラスに特殊なコーティングがしてある｢遮熱ガラス｣が出回っていて、日射による熱が室内に入らないため、省エネ住宅などに取り入れられています。

建物の軒を出したり、ひさしをつける。
樹木を植えて日陰を作り、日射を除けることも効果的な方法です。
樹木、草花には周辺の温度を下げる効果があり、涼しい風を得ることができます。
窓にカーテン、ブラインド、サンシェード、すだれ等をとりつける方法も冷房効果を高めることができる手軽な方法です。

また省エネ住宅では必要に応じて日射を取り込んだり、遮断したりして冷暖房によるエネルギー消費を抑えることが大切です。

省エネ住宅と湿気

省エネ住宅は断熱性や気密性にすぐれ隙間のない構造になっているため、冷暖房効果が高まります。
しかしその反面、住宅内で大量に発生する湿気が問題になっています。

湿気は外気や壁面、床面、調理、入浴、暖房などあらゆるところから発生します。
そして通気の悪い場所に溜まり、カビやダニを繁殖させたり、結露をおこしたり住宅や健康に悪影響を及ぼします。
そのため省エネ住宅では特にしっかりと湿気対策を行う必要があります。

天気の良い日に複数の窓を開放して風を通す方法は最も健康的で省エネですが、計画的に必要換気量を計算し、必要換気量に適合する換気設備を設置して湿気を排出する方法もあります。
湿気のこもりやすい床下には床下用換気扇を設置し強制排気することで、床下の建材のカビや、床面から室内への湿気の流入を防ぐことができます。

部屋では除湿機やエアコンの除湿機能を利用することも効果的です。
また、押入れや天井裏などの狭い部分には市販の吸湿材が有効で便利です。

生活の中で少し配慮することによって、室内の湿気の発生を抑えることもできます。
例えば雨の日には室内に洗濯物を干さないことです。
雨の日には換気の効果も低いため、室内に湿気を発生させないことが大切です。

室内の観葉植物や水槽も湿気を発生させるものになります。
そして開放型ストーブなども避けた方が良いでしょう。

室内の湿度は４０～６０％が望ましいとされていますので、毎日湿度計で定期的に測定し、それぞれ場所に合った湿気対策で、適切な湿度を保つように工夫しましょう。

省エネ住宅と省エネラベリング制度

近年では電化製品や石油機器が普及しエネルギー消費量が増加する一方、「省エネ住宅」という考えの普及に伴い、省エネ性能の高い製品が求められるようになりました。

そこで２０００年８月に、消費者が｢｢省エネ型製品｣を購入する目安として｢省エネラベリング制度｣がＪＩＳ規格として制定されました。

「省エネラベリング制度」とは電気や石油などのエネルギー消費機器の省エネ性能を表示したものです。
店頭で、消費者が製品の購入する際、多機種との比較検討の材料として利用することを目的としています。

この「省エネラベル」には４つの情報が示されていて、現在、テレビ、エアコン、冷蔵庫など１６品目が対象になっています。

「省エネラベル」の一つ目の情報は、省エネ基準の達成を示す｢省エネ性マーク｣です。
オレンジ色のマークは基準を達成していない製品、緑色のマークは基準を達成した製品で、省エネ効果の高い製品ということになります。

二つ目の情報は、製品の省エネ基準の達成率を％で表した｢省エネ基準達成率｣を表示しています。
この達成率が高いほど省エネ性能に優れていることになります。

三つ目は、省エネ基準の達成を目指す時期を｢目標年度｣として表示しています。

四つ目は、製品の｢エネルギー消費量｣を数値で表示しています。

省エネ性能が高い製品は消費エネルギーが少ないわけですから、光熱費を抑えることができる製品でもあります。

ですから、省エネ住宅では生活用品の機能や使いやすさにも配慮しつつ、環境や家計に優しいものを選ぶことが望まれます。

省エネ住宅と次世代省エネルギー基準

１９９０年代に入り地球温暖化のもたらす問題が指摘され始めました。

世界各国で防止対策が講じられる中、日本も例外ではなく、地球温暖化の防止対策の一つとして、各家庭における消費エネルギーを削減する取り組みが始まりました。
そこでそれまでの省エネルギー基準が見直され、新たに定められたものが現在の｢次世代省エネルギー基準｣です。
そしてこの基準を満たすため、快適な室内環境を保ちながら、消費エネルギーを少なくするよう様々な工夫や配慮された住宅が省エネ住宅です。

この次世代省エネルギー基準は｢住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する建築主の判断基準｣と｢同設計及び施工の指針｣を指しています。
住宅や建築物の性能基準や、建築する時の具体的な仕様など、省エネルギー対策について具体的に定めた基準です。

一般家庭で消費されるエネルギーの約７０％は冷暖房、給油設備だと言われています。
1軒ずつで消費するエネルギーはわずかでも、日本中の家庭を考えると膨大な消費量になります。
住宅の性能をあげることによって、日本全体のエネルギー消費量を抑制することが｢次世代省エネルギー基準｣の目的であり、住宅のエネルギー消費量を抑えることによって、温暖化を引き起こすとされる二酸化炭素の削減にもつながるのです。

日本の住宅は、冷暖房を前提として建築されているため、この｢次世代省エネルギー基準｣は機密性と断熱性を高めることを重視しています。
従って、この基準の特色は、断熱、気密化による｢閉じる｣機能と、窓の設置による｢開ける｣機能を上手に利用し
て住いを快適にしようという考え方です。

住宅ローンの返済計画

住宅ローンは、一生の所得の内のかなりの割合を占め、非常に長期に渡って付き合っていくローンです。
つまり、住宅ローンの選択、そして住宅ローンをどうやって返済していくかということが、大きなポイントとなります。
そこで、住宅ローンの返済計画と言うものをしっかりと立てる事が重要となります。

地道に、着実に返済していく事が何よりも大切ですから、滞らせる事なく返済して行く為の基盤である仕事が安定していれば、大きな問題は発生しないでしょう。
しかし、ただ単にローンを組んだ際に決めた計画だけを実行していくと、落とし穴が待っている可能性も否定できません。
と言うのも、金利は必ずしも一定であるとは限らないからです。

状況の変化にすばやく対応し、今の自分の状態でどういった返済の仕方がベストなのか、と言うのを考慮しなければ、思わぬところで足をとられてしまう事もあり得るということです。

住宅ローンの返済計画は定期的に見直しを行うことをお勧めします。
その際に便利なのが、よくインターネット上で見かける「返済シミュレーション」と呼ばれるシステムツールです。
面倒な計算は一切不要なので、見直すのが面倒と言う人には最適です。
基本的なデータを打ち込めば直ぐに毎月の返済額やボーナス返済、手数料などの金額を導き出してくれますので、是非有効に活用してすきのない返済計画を練りましょう。

住宅ローンの金利は固定、変動のどちらが有利か

住宅ローンは金利によって返済額が大きく変わってきます。
固定金利を選んだ方が安心かもしれませんが、金利の動向によっては変動金利にしたほうが有利な場合もあります。
融資を受ける方がどのようなライフスタイルかということによっても違ってきますので、どちらが良いとは一概には言えません。

住宅ローンの支払総額を最初から確定したいのであれば、全期間固定金利の住宅ローンを選ぶと良いでしょう。
変動金利でローンを組んでしまうと、将来金利が上昇すると、返済額が多くなってしまい、将来設計に支障が出てくるかもしれません。
支払いの総額が最初から分かっていれば、家計のやりくりがしやすくなります。

住宅ローンの借入期間が短い方は、変動金利を選択すると良いでしょう。
固定金利は変動金利よりも高く設定されているため、返済額が多くなってしまうことが予想されます。
数年で金利が大幅に変わってしまうということはありません。

また、繰り上げ返済を考えている場合も、変動金利を選択すると有利になる場合が多いようです。
固定金利型住宅ローンでは、繰り上げ返済をするとき、手数料がかかりますが、変動金利型住宅ローンですと、繰り上げ返済をするときの手数料がかからない場合が多いようです。
住宅ローンの融資を受けた後で、親からの援助が受けられた場合など、返済に余裕がある場合は、変動金利を選ぶと良いと思います。

住宅ローンの借り換えを考えている場合も、変動金利を選ぶと良いでしょう。
住宅ローンは金融機関で激しい競争になっていますので、借り換えの場合に受けられる金利の優遇など、有利な条件が多くなってきています。

住宅ローンの保証会社

住宅ローンを組む際には、担保や保証人が必要です。
これは、借入を行った消費者に万が一のことがあって返済能力が消失してしまった場合に対するローン会社の保険です。
実際、これがなければローンと言うシステムは成立しないのです。

しかし、住宅ローンはあまりに金額が膨大で、更に返済期間も長期に渡る為、連帯保証人になってくれる人をさがすのは困難です。
リスクがあまりに高いため、例え親族や親しい間柄であってもまず自分がなろうと思う人はいません。
万が一のことを考えると、自分の生活基盤が脅かされてしまうのですから、人情云々以前の問題です。

従って、住宅ローンと言うシステムを成立させるには、別の方法で連帯保証を承る存在を生み出さなければなりません。
そこで生まれたのが、信用保証会社と言う会社です。

信用保証会社は、ローン利用者が保証料を支払うことで、連帯保証人となります。
つまり、お金で信用を買い、その信用で連帯保証を承ると言うことです。

民間の住宅ローンを利用する場合、保証会社の債務の保証請負が義務付けられています。
膨大な金額ですから一般の方では返済能力が追いつきませんが、専門の会社であれば、ローン会社も安心してお金を貸せます。

お金でお金を借りる為の信用を買うと言うのも奇妙な話ですが、こう言ったシステムにしないとローンが成立しないのが現状です。
そもそもローンと言うものは、消費者と金融機関と言う信頼や情のない関係の中でお金の貸し借りを行う訳ですから、客観的な立場の保証、すなわち「お金」がないと立ち回りません。
そういうことからすると、このシステムは極めて合理的といえます。

長期固定金利の住宅ローン「フラット３５」

住宅ローンの「フラット35」をご存じでしょうか。
フラット35とは、民間の金融機関と住宅金融支援機構が提携して行っている長期固定金利の住宅ローンです。
フラット35の金利は各金融機関によって違いますが、都市銀行、信託銀行、地方銀行、信用金庫、信用組合などで扱っています。

最長で35年間、固定金利が適用されます。
ですから、融資を受ける最初の金利が重要です。

フラット35は借り入れできる金額が物件の金額の9割まで、住宅ローンを組むには頭金が1割以上必要です。
また、融資対象の物件が、受託金融支援機構が定めた建築基準に適合していることが条件となります。
しかし、建築基準法違反でなければ、ほぼ融資対象となると思います。

このフラット35の住宅ローンを借り入れするには、諸費用がかかりますが、この額がわりと大きいため、返済の総額が大きくなってしまう可能性がありますので、注意が必要です。

フラット35は団体信用生命保険に加入しなくても、借り入れは出来るとはいっても、ほとんどの場合、加入することになるようです。

現在は、各金融機関で独自の長期固定ローンを各種取り扱っています。
金融機関にとっては、フラット35はあまり利益がないため、積極的にはすすめてこないと思われます。

借りる方の条件によっては、フラット35しか借り入れできない場合と、銀行の住宅ローンしか借り入れできない場合、もしくは両方とも借入可能な場合などさまざまでしょう。
ご自身に合った住宅ローンを選択するには、それぞれの総額を出して検討してみることがベストでしょう。

住宅ローンの保証料

住宅ローンを組む時、保証会社によっては保証料を支払わなければならない場合があります。
この保証料は、万が一の時に返済を肩代わりする「連帯保証人」の制度を、肉親や知り合いに頼む代わりに、保証会社に依頼する際に発生する料金のことです。

住宅ローンは非常に高額なため、殆どの場合、この保証料を支払って保証会社に依頼することになります。
この場合、借りた本人のローンの返済の義務がなくなるということではなく、肩代わりした保険会社に返済する必要があります。

実はこの保証料と言うシステムは、住宅ローンに特化したものです。
長期間の、そして高額な住宅ローンに対して、連帯保証人になってくれる人はまずいないでしょう。
仮に自分が肩代わりすると言うことになれば、その後の人生が一気に変貌してしまうということにもなりかねません。
その役割を保証会社が担うようになった訳ですが、肉親や友人と違い、借り手と保証会社の間には信頼関係はありません。
それで、「保証料」と言う形で「信頼」とするのです。

一見あまりメリットのないサービスのようにも思えますが、しかし保証という名の信頼がなければ、ローンを組むのは難しいのも事実です。
ローン会社にしてみれば、先に物件を与えて後から代金を回収する訳ですから、その代金が支払われないとなると商売になりません。
保証料とは、そう言った問題を解決する為のシステムです。

一方、最近では保証料無料の住宅ローンも増えてきました。
住宅ローンは数十年にわたる長期のローンで、期間が長ければ長いほど保証料も増えますので、無料と言うのは非常にありがたいサービスと言えます。